はい、可能です。 鉄筋コンクリート造、鉄骨造、あるいはそれらの混合など、様々な建物を設計しています。

保木本設計では工事を請け負っていません。 弊社が信頼を置く地元の工務店を紹介し、お客様と工務店の間で工事請負契約を締結していただきます。 保木本設計は工事監理者として、工務店と協力しながら建物を完成させていきます。

直営工事は原則、お断りさせていただいております。 工事に関する責任の所在が曖昧になり、工事監理が事実上機能しないためです。 ※直営工事とは、現場を統括する監督を配置せず、お客様自身が職人を個別に手配して工事することを指します。

主に建築物の設計と工事監理を行います。大まかには以下の内容です。 設計 敷地の条件・お客様の希望・予算等を考慮し、住まいの計画を提案します。 計画が定まったら、工事をするための詳細な図面を作成します。 工事監理 工事が設計通りに進んでいるか、お客様に代わって専門的な視点でチェックします。 工事施工者への設計意図の伝達や、工事中の変更・是正指示も行います。

はい、可能です。 医療施設・福祉施設・教育施設・店舗など、公共性の高い建築物の設計経験が多数ありますので、気軽にご相談ください。

はい、是非ご相談ください。 実際に県外からＵターン・Ｉターンされるお客様の住まいを設計した経験も複数あります。 なお、設計の主なやり取りは基本的にメールやリモートで行うことになりますが、何度か対面での打ち合わせも必要になります。 鳥取市より100km以遠のお客様で、弊社が遠方へ赴く場合は交通費の実費をご負担お願いします。

可能ですので、ご相談ください。

建築基準法では、原則「1つの敷地には1つの建物」しか建てられません。 既に家が建っている場合は、敷地を任意の位置で分割することで建てることができます。 敷地を分割する際には、建築基準法をはじめとした様々な観点での検討が必要になります。 詳しくはご相談ください。

はい、可能です。 土地の条件が厳しい場合、設計には熟慮が必要になりますが、その土地でしか作れない面白い住まいができるかもしれません。 様々な条件を考慮した建物が作れることは、設計事務所で家づくりをするメリットの一つです。

保木本設計では土地の斡旋・仲介は行っていません。 大変恐縮ではございますが、お客様の方で不動産会社等に問い合わせをお願いいたします。 なお、購入前の土地の下見・アドバイスは可能ですので、気軽にご相談ください。

住宅用地として売られている土地であれば大抵は建てられますが、稀に建てられない土地もあります。 調べれば分かりますので、土地の資料を持参の上でご相談ください。

はい、是非ご相談ください。 住まいづくりにおいて土地選びは最重要と言っても過言ではありません。 土地の購入前には専門家への相談を強くお勧めします。

周囲の環境、住まいと家族の時間の流れを考えた、できるだけ自然でおおらかな住まいづくりがポリシ－です。 また、見た目だけではなく、使いやすさ・強度・経済性のバランスの取れた合理的な設計を心掛けています。 技術面では耐震性・断熱性・耐久性には特に配慮しており、それらの考え方について住まい手に丁寧に説明を行っています。

注文住宅はそれぞれの家で作り方が全く異なるため、一概に金額をお答えできません。 これまでの平均的な予算としては、設計費＋建築工事費＋付帯工事費で3,000～4,000万円程度は必要になる場合が多いです。（2024年現在） それに加えて、土地からお探しのお客様は土地取得に関する費用も必要になります。 ご要望をヒアリングの上で予算計画書の作成も可能ですので、気軽にお問い合わせください。

大変恐縮ではございますが、「家相を何よりも最優先したい」ということであれば、ご協力できない場合があります。 保木本設計では敷地固有の魅力や使い勝手などが最大限に引き出せるよう、合理的に設計することを心掛けています。 家相はそのような合理性とは正反対の性質を持っていると考えています。

既存住宅の劣化具合やリフォームの内容によります。 基礎や柱、屋根等がそのまま使える場合、同じ大きさの新築に比べて20～30％程度安くできる場合が多いです。 一方、既存住宅の状態が悪い場合は様々な補強や修繕等が必要になり、新築より高くなる可能性も十分にあると思います。

新築住宅では、少なくともNE-ST（とっとり健康省エネ住宅）の認定基準でもあるC値＝1.0以下が望ましいと考えています。 なお、C値は設計値ではなく現場での実測値のため、工事施工者の施工精度に大きく左右されます。 設計者としては、工事施工者の得手不得手に左右されず一定の気密性能が確保できる工法で設計するように心掛けています。

新築住宅では、少なくともNE-ST（とっとり健康省エネ住宅）のT-G1（UA値＝0.48）以上の断熱性能で設計したいと考えています。 より高性能なT-G2やT-G3については、お客様のご予算やご要望に応じてご提案しています。

はい、許容応力度計算は必ず行っています。 ただし、長期優良住宅等の認定を受けるにあたり、建物の仕様によっては壁量計算（いわゆる品確法計算）で申請する場合もあります。 その場合でも、梁や基礎については許容応力度計算で安全性を確認します。

はい、可能です。 その場合、設計費とは別に20万円程度の申請業務費用を頂戴しております。

基本的には耐震等級3となるように設計します。 ただし、鳥取県東部の多雪区域（積雪1m以上の指定区域）では必要壁量が相当多くなるため、まずは間取りとのバランスを考慮しながら耐震等級2以上を目標に設計しています。 その後、お客様のご要望や間取りのバランスを鑑みて、無理なく実現できそうであれば耐震等級3とします。